昔は「自分で家を建てる」が当たり前だった？ 自律型建築への取組み【秋吉浩気対談2/3】

2023年3月7日に、VUILD株式会社・CEOの秋吉浩気（あきよし・こうき）さんをお招きして、弊社代表取締役会長（CVO）・小林弘人との対談を実施いたしました。

VUILDは、2020年に「まれびとの家」というユニークな建物を建設しました。富山県南砺市利賀村に建てられたこの施設は、VUILDが持つ3D木材加工機「ShopBot」と地元の木材を使い、地域内で完結する形で製作が進められ、集落に根付く伝統の合掌造りとデジタルテクノロジーを融合させた“現代の合掌造り”の建築物として注目を集めています。

また最近では、香川県の小豆島を舞台に、島内の木材・石材を使用し、デジタルファブリケーション技術を駆使して建築を進めている、オリーブで心と体をととのえる新しい複合施設「オリーヴの森」建設プロジェクトに取り組まれています。

機能や権力の一極集中を避け、個々が自律的に動ける組織や社会を目指す「自律分散型」がキーワードになっている現代。「建築の民主化」を掲げるVUILDが提供するデジタルファブリケーションの力によって、都市から離れた地方に対し、どのようなインパクトを与えられるのか。小林が話をうかがいました（第２回／全３回、第１回はこちら）。

建築は地産地消に“回帰”する？

小林：これまでの建築では、巨大資本が有名な作家さんにお願いしたり、複数社によるコンペがあったりして、それから大規模な建築物がつくられてきたので、われわれ生活者からしたら、「突然、なんか駅前が変わったぞ！？」みたいに驚くということがありました。
どちらかというと、建てる側中心、資本オリエンテッド（指向／第一主義）な感じがしていたんですけれど、VUILDさんのようにツールを使うやり方は、ボトムからいくようなイメージですよね。そのことで、社会自体の仕組みも少し変わってくるんじゃないかなっていうワクワク感を覚えます。

秋吉：まさに僕が関わる仕事は、ほとんど地方都市のプロジェクトなんですが、そうした地域の人たちとする仕事は楽しいんですよね。
まず前提に志がある。そのうえで、それまでに培ってきた土地に紐づく文化があって、親や祖父母の代からこんなことをやってましたといったストーリーもある。それに対して投資する地方銀行や地場の投資家たちもいる。やっぱり地方は、新しいチャレンジが起きやすい環境になってるんじゃないかなっていうのは感じています。まあ、僕が会う人たちが、たまたまそういう人たちなのかもしれませんけど。

小林：なるほど。チャレンジャーやイノベーターたちが、一緒にやりたいということで。それは地場で伐採された間伐材などを使うことができるから、建築の地産地消じゃないんですけれど、そういう観点もあるんですかね。

秋吉：そうですね。現実には、食もそうですけど、地産地消はいわゆる経済合理的な高い低いでいうと、ある程度は手間もかかるし、むしろお金はかかったりはするんです。それでも、自分たちが住んでいるエリア、住居域と、山というのは本当は循環していて、密接に関係してる。山を手入れしていけば、その下の水や空気まで良くなる。その関係性をちゃんと紡いでいくことは、将来的にはちゃんとやりたいなと思っています。だから今でも、できる限り地元の材料を使っていますね。

たとえば、小豆島のプロジェクト（※１）では、島にある木を使ったんです。通常、島で木造建築を建てるときは、香川県から木材を持ってくるんです。少なくともそこの輸送費がかかってますし、その自分たちが払ったお金とか、家を建てるときに払ったお金が、島の環境に投資されているかというと、島外に出ていってるっていうのがあるんです。

そういう意味では、島の中にあるものでつくれるというのは、インパクトとして大きいと思っていて、島はそういう意味でいうとわかりやすいですね。

小林：秋吉さんのご活動を見て触れて、「ローカル・モーターズ」（※２）っていうアメリカにあった会社を思い出しました。

秋吉：ああ、最近、倒産しましたよね。

小林：そうなんですよ。Chapter 11（連邦倒産法第11章）で、破産申請しちゃったんですけど、あそこは「自分たちで、車をつくる」というミッションを掲げて、各地にマイクロ・ファクトリーを展開するファブリケーションを利用した事業で、すごく夢を持たせてくれました。僕もずっといいなと思っていたんです。

そうした自律分散型を標榜する事業によって、建築もそうなんですけど、コミュニティーを含めたいろんなあり方が変わってくる気がするんですね。今までだと、やっぱり中央主導で、例えばAという地域で流行ったから、それをテンプレートにして、Bという地域でも同じような商業施設をつくろう、同じようなモノを売ろうという形だったところから、ちょっと変わってくるかなって。秋吉さんにも、何かそうした感触はありますか。

秋吉：こと自動車に関してはちょっとわからないんですよね。僕は、ローカル・モーターズについては『MAKERS』（※３）というクリス・アンダーソンの本を読んで知りました。その本を読んたのは、大学生のときだったと思います。テスラとローカル・モーターズが対比的に描かれていて、当時はどちらも参考になるなと思いながら読んでましたね。

そこから、いざこうして自分で会社を興して実務をやってみると、建築というのはそもそも分散型なんだとわかったというか。特に山村だと、その村だけで建築は完結するんです。たとえば、僕たちが「まれびとの家」（※４）でやったことがわかりやすいんですけど、もともとは流刑地なんですね。いわゆる資本主義的なものとまったく隔離されて、経済圏がそこに独立している場所。そうすると、自分たちの身近な材料で、自分たちで建てざるをえなかったという歴史があって、みんなで結（※５）で回していこうってことで、ああいう茅葺きの合掌づくりの建築物が建てられていたんです。

小林：なるほど。

秋吉：そこから、産業化が始まって急に集約形になって、地元にいた地場の大工さんとか、工務店とかよりは、もうパワービルダーやハウスメーカー側に主導権が移った。それこそ木材流通におけるプレカットって、それまでだったら手刻みでやっていたものが、全部そっちのほうが安いからという理由で工業化のほうに向かっていったんです。そうして、じわじわと地場産業が衰退していっている。

それでも歴史的に言えば、別にその変化ってほんと50年とか、せいぜい100年くらいの、言ってしまえばバグみたいなものなので、そこを取っ払っちゃえば、実は建築物ってそもそも自然や地域とともにあるものなんですよね。そこで採れた材料とそこにいる付帯する何か産業とが紐づいている。職人さんによる産業やネットワークがあって、建築が成り立ってきた。その意味でいうと、そもそもがショートサーキットで成り立つ、分散型の作り方だったわけです。だから、建築という分野は分散型に相性がいいというか、そもそもそういうものだったよねっていうところは言えると思うんですよ。

小林：なるほど。なるほど。

秋吉：その点で自動車については、そもそも自動車というものが200年前、300年前にはないですからね。

小林：馬はまた違いますもんね（笑）。

秋吉：そうなんですよ。建築はやっぱり歴史がある、普遍的なものなので、そこは違いかなと思います。

※１　小豆島のプロジェクト
小豆島ヘルシーランド株式会社が2023年7月にグランドオープン予定の複合施設「オリーヴの森」建築プロジェクトのこと。参考URL〈https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000005189.html〉
※２　ローカル・モーターズ
３Dプリンターを用いた自動車製造を行っていたアメリカの自動車メーカー。2007年に創業し、2022年に閉業した。
※３　『MAKERS』
『MAKERS――21世紀の産業革命が始まる』2012年／著：クリス・アンダーソン、訳：関美和／NHK出版。同書の帯には小林弘人による推薦文が付されていた。
※４　まれびとの家
詳細は右記URLより〈https://architects.vuild.co.jp/works/house-for-marebito/〉
※５　結
日本の農村社会の集落に見られた、協同作業や相互扶助の制度。

デジタルで「ヴァナキュラー」を取り戻す

小林：合掌造りにしても、たぶんその強度的な問題だったり、その土地の気候だったり、あとコミュニティでつくるという視点だったりも含めて、意味が全部あるわけですよね。

秋吉：そうですね。たとえば、風通しが良くなるにはどうすればいいかを考えたら、その家の配置も決まっていきます。今だと、それこそ環境シミュレーションで最適化して、配置を決めるというやり方があるんですけど、テクノロジーがない時代にも、長い時間の英知で最適解が導き出されていて、良い形で配置されていて、ちゃんと風の通り道ができているというのは、やっぱり昔の人たちが試行錯誤の中で、それこそ数百年の歴史の中で、導き出されてきてるからこそなんです。

逆に言えば、今はシミュレーションのツールやファブリケーションのツールによって、コンピテーショナルにその導き出す時間をある程度は短縮できるようになっている。大規模演算を短期間でできるというのは、デジタル上で時間の中で得てきた経験を再実行しやすい環境にもなっているということです。つまり、ファブリケーション機器を村の中に置くことで、ローカルで今まで培ってきたものに再接続できるということになります。

僕は本の中でも「デジタル・ヴァナキュラー」（※６）という言葉を書いているんですが、デジタルの力で、そういう「ヴァナキュラー」なものと僕が接続して、新しい風土性とか地域性も生むことができるんじゃないかっていう考えですね。

小林：なるほど。ここでの「ヴァナキュラー」というのは、商業的ではなく非商業の側にある、産業の対極にある、そのうえで、自立的にボトムアップから出てくるようなものというニュアンスがありますよね。

秋吉：そうですね。はい。

小林：フォルツマルクトという、ドイツ語から直訳すると「材木市場」なんですけれど、そういう名前の場所がベルリンにはあるんですよ。そこは高層ホテルを作ろうとしていたところを、住民運動で反対が起こって、住民が自分たちで一大低層ビレッジを作ったという場所なんです。

ベルリンって廃材が多いんですね。その廃材を集めて、自分たちで作り出しちゃったのが、このフォルツマルクトです。けっこう窓とかはガタガタなんですよね。本当に自作なんですよ。視察プログラムでは、日本のデベロッパーの方もお連れしたんですけど、すごく驚かれていましたね。

シュプレー川沿いにあるんですが、沿岸部も護岸工事してないんですよ。生物多様性が損なわれてしまうので、毀損しないように護岸工事しないってことに決めているんです。本来なら法律違反になってしまうので当局とバトルがあったんですが、当局を説得したそうです。「そういうことするからダメなんだ」と主張して。

だから、ここだけちょっと放任的な感じで運営されています。すべて合法でやってるんですよ。しかも、スイス年金機構みたいな大きなファンドが、100年間ぐらいの長期で安くお金を貸してあげたりもしているんです。地域の住民の人たちが一体になって、ここでパン屋さんを開いたり、保育園も開設してその隣にバーがあったり、ちょっと日本だと信じられない感じなんですけれど、世界中から見学がや視察が後を絶たないような場所になっています。

もう一つ、ご紹介したいのがオランダのアムステルダムにあるデ・クーベルというエリアです。僕はサーキュラーエコノミーの研究家である安井さんに教わりました。

ここはもともとは造船所だったところで、汚染地域になっていたところを、再開発して展開しているんですけど、今じゃ若い人たちに人気のスポットになっています。

いろいろな植物が植えられていて、たとえば竹が土壌汚染、毒物であるトキシンを吸い取ってくれて、浄化が進んでいるんです。サーキュラーエコノミーとして――彼らは「循環型」ではなく「再生型」って言ってるんですけど――再生していくんだと、エコシステムを構築してるような感じですね。ここも、すごく面白い仕組みだなと思うんですね。

今はカフェとか、イベントスペースとかが展開されていて、今までは汚染地域ということで避けられていたエリアが、何周か回って逆にそこが売りになっている。そこで使われているのは、「ファイトレメディエーション」という、汚染された土壌や水に対して植物の持つ有害物質の吸収力や分解力を使うことで、環境をもう一回再生させていくような技術です。植物にそもそも備わっている機能を使いましょうということですね。単にハイテクなだけではないっていう点も、すごく面白いなと思って注目しています。

※６　ヴァナキュラー
その土地固有のもの、固有の様式であること。「ヴァナキュラー建築」は、土地の風土に合わせてつくられた建築物のこと。

「自律分散化」のハードルとなるレギュレーションの課題をどう超えるか？

小林：こうした地域を見ていると、発想がすごく大きい。ただ、そこで法律とか、レギュレーションとかがバリアになっている。あとはガバナンスの問題ですね。そのエリアをどうやって回していくのか。前出のフォルツマルクトも、すごくそこには悩んでいて、いろいろと内輪揉めみたいなことも起きているという実情はあります。

自律分散で、自分たちで建てていくというときに、どうガバナンスしてレギュレーションしていくか。どううまく行政と話し合っていくか、あるいはサンドボックス的に規制緩和地域にしていくか。そうしたことも必要になってくるのかなと思いますが、どうでしょうか。今後の秋吉さんの展望として、そういうところで何かぶつかってくるかもしれないという感触はありますか。

秋吉：僕らの事業でいうと、今のところそういう規制にぶち当たって困るということは、正直あんまりないですね。別の抜け道というか、別の方法を探ることができています。

たとえば、東京学芸大学のキャンパスにつくっている建築物（※第１回記事参照）も、本来なら木造だけで成立するんですけど、それを現行法規でやろうとすると申請が通らないんです。実験データを取ったりだとか、いろいろ申請を通すための準備をすればできるんですが、それだとお金も時間もかかってしまう。だから、コンクリート造として申請をしたうえで、コンクリートだけでも自立するし、木造は余剰分として強度を発揮するという形を取りました。今の現行法規上だとコンクリートで強度を評価しているので、コンクリート造として申請を通したわけです。

そういう正攻法でやったら、めちゃくちゃ時間がかかったり、膨大な手間がかかったりするところは、何か別のルート、クリエイティブな解決方法でやっていくみたいなことで、現状はなんとかなっていますね。

あと、やっぱり地方だと、そうしたレギュレーションのハードルはあんまり高くないと言いますか。いわゆる都市計画区域外っていうところだと――だからと言って何でもやっていいってことではもちろんないんですけど――規制はそんなに強くない。防火もそうですし、法規的にもですね。

そうしたスキームの面で見ても、今やっぱり地方が面白いと思います。秋田で集落をつくっている人たちも、地場で活動していた実績と、そこで築いたネットワークがあったからなんです。それこそ先ほどうかがったスイス年金機構みたいな話で、地場の銀行さんが、与信をつけてくれたりもしますしね。

やっぱり新参者よりは、そういう地元で日ごろから何かやられている人は強いなと思います。小豆島のプロジェクトもそうですし、他のエリアもそうですけど、お施主の方が何代目かの社長さんで、やっぱそれまでの実績があったから、銀行さんからも「貸しますよ」と言っていただけるところがあります。
その点でも、地方のほうがアグレッシブにやりやすいんだろうなと感じますね。都市よりは、地方都市の旦那衆みたいな人たちが、これからどう活躍していくのかっていうことにすごく興味があります。

小林：僕もイノベーション拠点として、都市よりも地方に注目しています。もう東京一極に資金や人が流れ込む時代ではないと。

秋吉：ファンドの組成とか資金をどうやって集めてくるのかっていうのは、僕が今一番興味があるところです。結局はそこが回ることで初めて、自律分散型のディベロッパーみたいになれるんですよね。

「まれびとの家」のときは、クラウドファンディングで1000万円を集めてやったんです。不動産クラウドファンディングみたいなのがあって、それにもいろいろと規制のような細かいところはもちろんあるんですけど。やっぱり何か開発するとか、何かものをつくる、場所をつくるっていうときには、資金源が必要になります。それを地域に根づいた金融機関もそうですけど、他のオルタナティブなやり方でも、市民が出すとか何か新たな方法で、いくつかお金を集められるようになると、イノベーションが起きて、さっきのフォルツマルクトみたいな自由なものも動きやすくなるんだろうなと思ってますね。

日本の場合は、「私有地で自分でやってます」という形で進めるのがいいかもしれないですね。その面で、都市より地方の私有地とかのほうがやりやすいよなって思います。

小林：中国の地方なんかにも、すごいのがありますからね（笑）。

秋吉：中国みたいに国によっては、土地が国有地だったり、国が管理するエリアだったりするので、そうすると何やるにしても国への承認が必要になるんでしょうけど、私有地だとわりとステークホルダーがそんなにいないので、志一つで動かせる可能性はありますね。

〈第３回につづく〉

※「誰でも家を建てられる」時代がすぐそこに！？ テック系建築企業VUILDの挑戦【秋吉浩気対談1/3】
※革新を起こすためにメインストリームから外れる！【秋吉浩気対談3/3】

秋吉浩気（あきよし・こうき）
VUILD株式会社代表取締役CEO
1988年大阪府生まれ。2013年芝浦工業大学工学部建築学科卒業、2015年慶應義塾大学大学院修了。2017年にVUILD株式会社を創業。地域の伝統構法である合掌造りを、VUILDが持つ現代のデジタル技術でアップデートすることを試みた建築物《まれびとの家》（2018）の設計、日本初のクラウドプレカットシステム「EMARF」の開発、デジタル家づくりプラットフォーム「Nestingβ」の開発などを行う。
主な受賞に、SDレビュー入選（2018）、ウッドデザイン賞ソーシャルデザイン部門コミュニケーション分野・林野庁長官賞（優秀賞）受賞（2018）、SDレビュー入選（2019）、Under 35 Architects exhibition──35歳以下の若手建築家による建築の展覧会　Gold Medal賞受賞（2019）、グッドデザイン金賞（2020）。著書に『メタアーキテクト──次世代のための建築』（スペルプラーツ）。

小林弘人（こばやし・ひろと）
株式会社インフォバーン代表取締役会長（CVO）
1965年長野県生まれ。1994年に『WIRED（日本版）』を創刊し、編集長を務める。1998年より企業のデジタル・コミュニケーションを支援する会社インフォバーンを起業。「ギズモード・ジャパン」など、紙とウェブの両分野で多くの媒体を創刊するとともに、コンテンツ・マーケティング、オウンドメディアの先駆として活動。
2012年より、日本におけるオープン・イノベーションの啓蒙を行い、現在は企業や自治体のDXやイノベーション推進支援を行う。2016年には、ベルリンのテック・カンファレンス「Tech Open Air（TOA）」の日本公式パートナーとなり、企業内起業家をネットワークし、ベルリンの視察プログラムを企画、実施している。
著書に『AFTER GAFA 分散化する世界の未来地図』（KADOKAWA）、『メディア化する企業はなぜ強いのか？』（技術評論社）など多数。

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